動画マーケティングとは？効果的な動画の種類・制作のポイントを解説

YouTubeやSNS、自社のWebサイトなど、企業が動画を通じて商品やサービスの魅力を伝える場面は多岐にわたります。一方で、動画をマーケティングに取り入れたいと考えていても、「どのような動画を作ればよいのか」「どう活用すれば成果につながるのか」と迷う担当者の方もいるのではないでしょうか。

本記事では、映像制作会社の視点から、動画マーケティングの基本や目的別に適した動画の種類、制作で意識すべきポイントを解説します。活用事例や始め方も紹介しますので、自社のマーケティングに動画を取り入れる際の参考になれば幸いです。

動画マーケティングとは

動画マーケティングとは、動画を活用して、企業や商品・サービスの認知拡大、理解促進、購買促進などを図るマーケティング手法です。新しい顧客を獲得するだけでなく、購入後の使い方を案内し、満足度や継続利用につなげる取り組みも含まれます。

動画の活用方法は、YouTubeやSNSでの広告配信だけではありません。自社のWebサイトや公式SNSへの掲載、商談での商品説明、展示会での放映など、オンライン・オフラインを問わず幅広い場面で活用できます。

大切なのは、動画を作ること自体を目的にせず、「誰に何を伝え、どのような行動につなげたいか」を明確にすることです。その目的に合わせて動画の内容や届け方を考え、公開後の反応をもとに改善していくことが、動画マーケティングの基本となります。

動画マーケティングが注目されている背景

動画マーケティングが注目されている背景には、スマートフォンの普及や通信環境の整備によって、動画が日常的に触れる情報の一つになったことがあります。YouTubeやSNSなどを通じて、時間や場所を選ばず、手軽に動画を視聴できるようになりました。

動画を見る目的も、娯楽だけではありません。気になる商品の使い心地を確認したり、サービスの内容を調べたりと、情報収集や購入を検討する際にも動画が使われています。また、SNS上で偶然目にした動画が、企業や商品を知るきっかけになることもあります。

こうした接点を通じて、自社を知らない人に興味を持ってもらい、検討中の人には判断に必要な情報を届けられます。顧客が動画に触れる場面に合わせて情報を発信できることが、企業が動画マーケティングに取り組む理由の一つです。

動画をマーケティングに活用するメリット

動画は、文章や写真だけでは伝えきれない情報を、短時間で直感的に届けられる手段です。広告やSNSで動きのある映像を届ければ、企業や商品をまだ知らない人の目を引き、認知を広げるきっかけになります。

関心を持った顧客に対しては、理解を深め、比較検討を後押しする役割を果たします。商品の動作や利用場面を見せることで、顧客は実際に使う姿をイメージしやすくなり、使い勝手や特徴が具体的に伝わります。社員や利用者の表情や声を通じて、信頼感や親近感といった言葉にしにくい印象まで届けられるのも、動画ならではの強みです。

さらに、一度制作した映像は、尺や構成を調整してWebサイト・SNS・展示会などに展開できます。同じ素材を複数の接点で活かしながら、認知から検討まで一貫したメッセージを届けられる点も、動画をマーケティングに活用する利点です。

【目的別】動画マーケティングに効果的な動画の種類

動画マーケティングでは、自社が伝えたいことだけでなく、視聴者にどのような変化を促したいかを定めたうえで、動画を選びます。

ここでは、主な目的に適した動画と、その活用方法を紹介します。

目的	活用する動画の例
認知を広げたい	プロモーション・PR動画 SNS・ショート動画
商品・サービスを理解してもらいたい	商品紹介動画サービス紹介動画セミナー動画
企業・ブランドの魅力を伝えたい	会社紹介動画ブランディング動画
比較検討で選ばれたい	導入事例・インタビュー動画
購入後の満足度・継続利用を高めたい	マニュアル・How To動画
採用につなげたい	採用動画

なお、動画の種類と目的は一対一で決まるものではありません。同じ動画でも、届ける相手や活用する場面によって、認知拡大にも購入の後押しにも役立ちます。

【認知を広げたい】プロモーション・PR動画／SNS・ショート動画

自社や商品をまだ知らない人に届けるなら、プロモーション・PR動画とSNS・ショート動画が有効です。どちらも、ターゲットが普段接している媒体に動画を送り込み、接点そのものをつくる役割を担います。

たとえば新商品の発売時に、プロモーション・PR動画を広告として配信すれば、細かな仕様よりも「どんな商品か」をまず広く印象づけられます。一方のSNS・ショート動画は、おすすめ表示でフォロワー以外にも届く点が強みです。視聴履歴や反応に応じて表示されるため、関心の近い話題と商品を結びつければ、自社を検索していない層にもリーチできます。

こうした露出を重ねて企業名や商品名を記憶に残し、必要になった瞬間に思い出してもらう状態を目指します。

【商品・サービスを理解してもらいたい】商品紹介動画／サービス紹介動画／セミナー動画

広告やSNSで生まれた関心を、具体的な検討に進める段階で効くのが、商品紹介動画・サービス紹介動画・セミナー動画です。興味を持った人へ、判断材料となる情報を映像で手渡す役割を担います。

商品・サービス紹介動画は、広告のリンク先となる商品・サービスページに置くのが自然です。使い方や導入後の変化を映像で見せれば、文章や写真では想像しにくい部分を補い、「自分の用途に合うか」を判断してもらえます。さらに踏み込んで知りたい人には、セミナー動画を案内します。課題の解決方法と活用例をセットで届けることで、機能の理解にとどまらず「自社の業務でどう役立つか」まで伝わります。

【企業・ブランドの魅力を伝えたい】会社紹介動画／ブランディング動画

商品そのものより、提供元への信頼やブランドへの共感を育てたい場合に向くのが、会社紹介動画とブランディング動画です。

会社紹介動画をコーポレートサイトや商品ページに置けば、事業の強みや品質を支える体制が伝わります。商品説明だけでは埋めきれない「企業としての信頼性」を補い、取引相手に選ばれる土台をつくれます。

ブランディング動画は、少し役割が異なります。広告やSNSでの認知拡大から、ブランドサイトでの世界観の訴求まで、幅広い場面で活用できます。たとえば、広告で関心を持った人にブランドサイトで背景にある思いを伝えるなど、複数の接点で価値観を一貫して見せることで、認知の先にある共感や愛着まで育てられます。いますぐの購入にはつながらなくても、商品やサービスが必要になったときに、候補として真っ先に思い出してもらえる状態をつくれます。

関連記事：会社紹介動画の作り方とは？制作のメリットやポイント・事例も解説

【比較検討で選ばれたい】導入事例・インタビュー動画

他社と比べている相手に効くのは、実際の顧客が登場する導入事例・インタビュー動画です。「なぜ他社ではなく、この商品を選んだのか」という利用者自身の言葉が、迷っている人の判断を後押しします。

商品・サービスページに事例動画を載せれば、自社がうたう強みを、第三者である顧客の評価とあわせて確かめてもらえます。導入の決め手や使用後の実感を本人が語るほど、「選ばれている理由」に説得力が生まれます。もう一つの使いどころが、資料請求後のフォローです。似た課題を解決した事例をメールで案内すれば、購入前の不安が実際にはどうだったかが伝わり、決め手を探す相手の背中を押せます。

【購入後の満足度・継続利用を高めたい】マニュアル・How To動画

動画の出番は、売って終わりではありません。買ったあとに使いこなしてもらう場面でも、マニュアル・How To動画が力を発揮します。

購入直後の案内メールや、商品に同梱した二次元コードから初期設定の動画へ誘導すれば、つまずきなく使い始めてもらえます。画面や手の動きを見ながら進められるため、文字だけの説明書より理解が進みます。サポートページに常設すれば、困ったときの駆け込み先にもなります。

さらに、応用的な使い方や便利な機能を紹介する動画を会員向けに届ける方法もあります。顧客がまだ知らない活用の幅を示せば、使い続ける理由が増え、満足度やリピートの向上につながります。

関連記事：動画マニュアルの作り方を解説！作成のコツから制作事例までご紹介

【採用につなげたい】採用動画

採用動画は、求職者というターゲットに「働く魅力」を伝え、応募につなげる動画です。相手が知りたい情報を動画で届けて志望度を高める点は、顧客向けのマーケティングと同じ考え方で成り立ちます。事業内容の説明だけでは伝わらない現場の空気や社員の人柄まで見せられることに、採用で動画を使う意味があります。

活用の中心になるのは、採用サイトです。職種紹介や社員紹介に動画を添えれば、募集要項だけでは分からない仕事の様子が伝わり、「自分の経験を活かせそうか」「この人たちと働きたいか」を求職者がイメージしやすくなります。会社説明会での上映や、座談会・会社説明の動画を後から公開する使い方もあり、参加の有無にかかわらず同じ理解の機会を届けられます。

入社前に現場の実態を知ってもらうことは、応募のハードルを下げるだけでなく、入社後のミスマッチを防ぐことにもつながります。

マーケティング用の動画制作で意識すべきポイント

動画マーケティングで成果につなげるには、目的に合った種類の動画を選ぶだけでなく、届ける相手や活用する場面に合わせて内容を設計すると、成果につながりやすくなります。

制作時には、次の5つのポイントを押さえましょう。

ターゲットと検討フェーズに合わせて訴求内容と見せ方を変える
競合との違いをアピールして印象に残す
複数媒体での接触を前提に制作する
企業・ブランド・商品のイメージを全動画で統一する
視聴後の行動につながる導線を設計する

これらのポイントが重要な理由について、詳しく見ていきましょう。

ターゲットと検討フェーズに合わせて訴求内容と見せ方を変える

同じ商品を紹介する場合でも、ターゲットの生活や抱えている課題によって、関心を持つ情報は異なります。「誰に届ける動画なのか」を明確にし、その人が商品を選ぶ理由に合わせて、訴求内容と見せ方を決めましょう。

たとえば、調理家電を忙しい一人暮らしの人に訴求するなら、帰宅後に手間なく一食を用意できる様子を見せる方法があります。子育て世帯をターゲットにするなら、家族の分をまとめて調理できることや、調理中に別の家事ができることなどが訴求の軸になります。同じ商品でも、想定する顧客層に合わせて、取り上げる機能や利用シーンを選ぶことが大切です。

また、同じターゲットでも、検討フェーズによって必要な情報は変わります。商品をまだ知らない人には、身近な悩みや利用シーンから興味を引き、比較検討している人には、具体的な機能や導入事例を示して疑問に答えます。視聴者の理解度に合わせて、説明の詳しさや情報を見せる順序も調整しましょう。

競合との違いをアピールして印象に残す

視聴者は、自社だけでなく競合の商品・サービスの情報にも触れています。「高品質」「使いやすい」といった抽象的な説明だけでは違いが伝わりにくいため、自社ならではの強みを具体的に示すことが重要です。

まずは、ターゲットが商品を選ぶ際に重視することと、自社の強みが重なる部分を整理しましょう。その強みを動画で伝える方法として、次のようなものが挙げられます。

独自の技術や工夫を、顧客にとってのメリットとあわせて伝える
使いやすさや性能を、実演や使用シーンで具体的に見せる
導入実績や利用者の声を通じて、選ばれている理由を示す
開発の背景や大切にしている価値観を伝え、ブランドの個性を印象づける

また、映像表現においても、3DCGやアニメーションによるインパクトのある演出、独自のストーリーや世界観などは、視聴者の目を引き、記憶に残りやすくなります。商品やブランドの魅力と結びついた表現を選び、映像の面白さだけでなく、自社の印象が残る動画にしましょう。

複数媒体での接触を前提に制作する

顧客は、SNSで商品を知り、Webサイトで詳細を調べるなど、複数の接点で情報を集めながら検討を進めます。そのため、1本の動画ですべてを伝えようとせず、接点ごとに役割の違う動画を組み合わせましょう。

動画の役割を整理する際に参考になるのが、Googleが提唱した「HHH戦略（スリーエイチ戦略）」です。コンテンツを次の3つに分けて考えます。

Heroコンテンツ：広い層の注目を集め、企業や商品を知ってもらう
Hubコンテンツ：定期的な発信を通じて、関心や親しみを育む
Helpコンテンツ：顧客が検索する疑問や困りごとに答える

たとえば、広告でプロモーション動画を届けて認知を広げ、SNSのシリーズ動画で関心を保ち、Webサイトの使い方動画で疑問を解消する、といった組み合わせが考えられます。媒体ごとに同じ動画を掲載するだけでなく、それぞれの接点で必要な情報を補い合う形にします。

自社に不足している役割から優先して制作し、関連動画やWebページへつなげられるよう、企画段階で全体の流れを整理しておきましょう。

企業・ブランド・商品のイメージを全動画で統一する

複数の媒体で動画を発信する際は、どこで見ても同じ企業やブランドだと認識してもらえる状態を目指します。動画ごとに印象が異なると、接触を重ねても自社のイメージが定着しません。

制作前には、ロゴやブランドカラー、フォントなどのデザインに加え、言葉遣いやナレーション、BGMの雰囲気についても共通の方針を決めておきましょう。Webサイトや他の広告での表現ともそろえることで、動画を見たあとに別の媒体へ移った際も、一貫した印象を届けられます。

ただし、イメージの統一は、すべての動画を同じ演出にすることではありません。SNS向けには親しみやすく、商品紹介では落ち着いて説明するなど、目的に応じた調整は必要です。企業やブランドとして大切にする価値観や基本のデザインを共有したうえで、媒体や視聴者に合わせて見せ方を変えましょう。

視聴後の行動につながる導線を設計する

動画を見て興味を持ってもらえても、詳しい情報の確認先や申し込み先がわからなければ、離脱につながります。制作前に、動画の目的に応じて「視聴後に何をしてほしいか」を決め、次の行動へ進める導線を用意しましょう。

たとえば、認知拡大を目的としたSNS動画なら、プロフィールや商品紹介ページへ案内し、詳しく知ってもらう流れが考えられます。比較検討中の人に向けた動画なら、資料請求や無料体験、問い合わせなど、検討を進めるための行動を促します。すべての動画で購入を求めるのではなく、視聴者の関心や理解度に合う案内にすることが大切です。

動画内に「詳しくは概要欄へ」「無料体験はこちら」といった呼びかけを入れるだけでなく、投稿文や概要欄のリンク、掲載ページのボタンもあわせて設計します。誘導先は総合トップページなどに一律でまとめず、紹介した商品や申し込み内容に直接たどり着けるページを選び、迷わず行動できる状態を整えましょう。

動画マーケティングの成功事例

ここからは、当社が制作した動画をもとに、企業のマーケティングにおける具体的な活用事例を紹介します。

新製品のプロモーションに動画を活用した事例

こちらは、新型田植機のプロモーションに用いる動画を制作した事例です。

農業機械メーカー様の新型田植機のプロモーションに向けて、メイン動画と、機能ごとに特化した11本の短編動画を制作しました。映像に加え、カタログとWebサイトの制作も当社が担当しています。

本件の特徴は、動画を単独で公開するだけでなく、カタログやWebサイトと連動させていることです。カタログの二次元コードから各動画へアクセスできるようにし、Webサイトにも動画を埋め込みました。紙面やWebで興味を持った機能について、実際の動きを映像で確認できる設計です。

製品の魅力をまとめて伝えるメイン動画と、個別の機能を説明する短編動画を用意することで、関心のある情報を詳しく見てもらえます。複数の媒体と動画を組み合わせ、製品理解を深める接点を設けた事例です。

新型田植機のプロモーション動画制作紹介ページ

企業の信頼を高めるツールとして動画を活用した事例

こちらは、建設機械の卸売やフォークリフトの中古車販売を手がける企業様の会社PR動画を制作した事例です。

本件のねらいは、同社最大の強みである「圧倒的な在庫数」を、取引を検討する顧客に直感的に伝えることでした。そこで通常のカメラ撮影に加え、ドローンによる空撮を採用。広い敷地に並ぶ多数のフォークリフトを上空から捉えることで、地上からの映像では伝わりにくい規模感を、ひと目で分かる形で表現しています。

「在庫が豊富」と言葉で説明するより、実際の保有状況を映像で見せるほうが、企業のスケールは説得力をもって伝わります。完成した動画は公式Webサイトや日々の営業活動で活用され、取引先に安心感を与えるツールとして機能しています。

建設機械卸売会社の会社PR映像制作紹介ページ

新ブランドの認知・理解促進に動画を活用した事例

こちらは、医療機器メーカー様がアスリート向けに立ち上げた新ブランドの、認知・理解促進に動画を活用した事例です。新製品シリーズがもたらす選手のパフォーマンス向上を、Web・展示会向けの映像でイメージしてもらうことを目指しました。

本件の特徴は、ブランドを使用する前と後で選手のコンディションがどう変わるかをイメージできるよう、ストーリー性を重視して構成した点です。さまざまな競技に打ち込む選手の姿を通じて、新ブランドがもたらす変化と世界観を描いています。こうした表現を予算内で実現するため、全編に生成AIを活用しました。

Webサイトでの公開も見据え、オンライン・オフラインの双方で活用できる設計です。

アスリート向け新ブランドのイメージ動画制作紹介ページ

動画マーケティングの始め方

動画マーケティングを始める際は、目的と成果の判断基準を決めたうえで、制作・配信へ進めることが大切です。以下の4つのステップに沿って、準備を進めましょう。

目的・ターゲット・KPIを決める
動画の種類と配信媒体を選ぶ
制作会社を選んで依頼する
公開後の反応をもとに改善する

各ステップのポイントについて、詳しく解説していきます。

1. 目的・ターゲット・KPIを決める

まずは、自社のマーケティング課題を整理し、動画で何を実現したいのかを決めます。「商品が知られていない」「興味を持ってもらえても問い合わせにつながらない」など、解決したい課題を具体的にすると、動画に求める役割が明確になります。

次に、動画を届けたいターゲットを設定します。年齢や職業などの属性に加え、抱えている悩みや、自社の商品・サービスについてどこまで知っているかも整理しましょう。

あわせて、成果を判断するための指標となるKPIと、評価する期間・目標値を決めます。認知拡大ならリーチ数や再生回数、問い合わせの獲得なら動画からのサイト流入数や問い合わせ件数などが候補になります。再生回数だけで成果を判断せず、目的に合った指標を選びます。

2. 動画の種類と配信媒体を選ぶ

目的とターゲットが決まったら、動画の種類と届ける媒体を選びます。前半で紹介した目的別の動画を参考に、どの情報を、どの接点で届けるかを具体化しましょう。

新たな顧客との接点を増やすなら動画広告やSNS、すでに関心を持っている人の理解を深めるなら自社サイトやメールからの案内などが考えられます。媒体の選定では、ターゲットの年齢・職業だけでなく、普段どこで情報を集め、商品を比較しているかを確認することが大切です。

3. 制作会社を選んで依頼する

動画の方向性が固まったら、目的・ターゲット・活用媒体に加え、予算や公開希望日を整理して制作会社に相談します。複数社に依頼する場合は、同じ条件を伝えると、企画や見積もりを比較しやすくなります。

費用だけでなく、次のような点も確認しましょう。

自社と近い目的・用途での制作実績があるか
課題を踏まえた企画や構成を提案してもらえるか
撮影・編集など、必要な工程に対応できるか
配信先に合った尺や画角、複数パターンの制作に対応できるか
見積もりの作業範囲や修正条件が明確か
配信・効果測定・改善について、必要な支援を受けられるか

動画制作と広告運用などでは、対応する会社や契約範囲が分かれる場合もあります。自社で担う業務と外部に任せたい業務を整理し、公開後も含めてどこまで対応してもらえるかを確認しておくと安心です。

4. 公開後の反応をもとに改善する

公開後は、最初に設定したKPIと実績を比較し、どの段階に課題があるかを確認します。動画からの流入や問い合わせを確認できるよう、計測方法は公開前に整えておきましょう。

十分に見られていない場合は、配信先や広告の設定、投稿の見せ方などを確認します。再生されても途中で離脱されるなら、離脱が多い箇所を調べ、冒頭の内容や説明の長さ、視聴者の期待とのずれを見直しましょう。視聴されていても問い合わせにつながらないときは、リンクの位置や誘導先の情報、申し込みのしやすさまで点検が必要です。

成果が出ない原因を一つに決めつけず、データから仮説を立て、修正前後の変化を確かめましょう。得られた反応を次の動画や配信方法にも反映し、継続的に改善していくことが大切です。

マーケティング用の動画制作に関してよくある質問

最後に、マーケティング用の動画制作でよくある質問について回答します。

マーケティング用の動画制作にかかる費用はどのくらい？

動画マーケティングの制作費用は、短いSNS動画で5万円前後～、撮影を伴うマーケティング動画で30万円～200万円程度が目安です。ただし、動画の種類や撮影規模、CG・アニメーションの使用などによって費用は大きく異なります。

広告配信を行う場合は、制作費とは別に広告費や運用費も必要です。用途や予算を制作会社に伝え、必要な制作内容と費用を確認しましょう。

動画マーケティングで効果が高いのはどんな動画？

効果が高いのは、目的とターゲットがはっきりしている動画です。動画マーケティングでは、「誰に・何を伝え・どう動いてほしいか」が定まっているほど、視聴者が自分ごととして受け取り、次の行動につながりやすくなります。再生数の多さは、必ずしも成果を意味しません。

たとえば認知を広げたいなら、冒頭で興味を引き、商品名や特徴を短く印象づける動画が効果を発揮します。購入を迷っている人へは、実際の使用シーンや利用者の声で、不安を解消する動画が向いています。目的に合った内容と、見たあとの導線まで設計された動画が、動画マーケティングでは成果につながります。

1本の動画を複数の媒体で使い回せる？

可能です。ただし、媒体や掲載場所に合わせて、尺・画面比率・字幕・視聴後の案内などを調整すると、より活用しやすくなります。

たとえば、Webサイト用の商品紹介動画から、商品の魅力が伝わる部分を切り出し、SNS向けの短縮版を制作する方法があります。SNSでも投稿形式によって適した仕様は異なるため、すべてを一律に縦型・短尺にすればよいわけではありません。

企画段階で活用予定の媒体を制作会社に共有しておけば、必要な構図やカットをまとめて撮影でき、後からの撮り直しや追加制作を抑えやすくなります。

まとめ

動画マーケティングでは、目的やターゲットに合った動画を選び、適切な接点で届けることで、視聴後の行動につながります。認知拡大や商品理解、比較検討の後押しなど、動画に担わせる役割を明確にしたうえで、訴求内容や活用媒体、視聴後の導線を設計しましょう。公開後も反応を確認し、内容や届け方を改善していくことが重要です。

動画制作会社のJPCでは、マーケティングの目的に合わせた企画・構成から撮影、編集、ナレーション収録まで対応し、公開後の広告・SNS運用までサポートします。実写・アニメーション・3DCG・生成AIなど、多様な手法から伝えたい内容に適した表現をご提案します。「自社にどのような動画が合うかわからない」「何から始めればよいかわからない」という段階でも、ぜひお気軽にご相談ください。

動画マーケティングとは？効果的な動画の種類・制作のポイントを解説