2025.11.10
動画を内製化するための手順
動画を内製化するための手順 | 事前準備編

社内マニュアルの動画化やSNS広告、セミナー配信など、コロナ禍をきっかけに企業の動画需要は近年大きく伸長しました。
しかし、何か動画を制作するたびに制作会社や広告代理店に外注すればそれだけ予算が嵩むため、簡単な動画であれば内製化を進めたい企業も多いのではないでしょうか。
そこでこのブログでは、動画制作を内製化するための準備や方法について解説します。
動画制作を内製化する上でのメリット/デメリット
まず動画制作を内製化する上で、どのようなメリット/デメリットがあるのかについて簡単に触れます。
メリット
- 動画制作にかかる長期的なコストダウン
制作会社に動画を制作してもらうと、数十万円単位で費用がかかる場合が多いです。
自社で動画制作するためには、編集スキルのある人材の育成や編集ソフトなどある程度初期コストがかかるものの、長期的に見ればコストダウンできる可能性が高いでしょう。
- 工数をかけずに制作に取り掛かれる
例えば制作会社に新商品のPR映像を制作してもらうとなると、ほとんどの場合はその企業の広報担当の方から、制作会社の窓口へその旨を伝え、営業やディレクターと「どんな映像を作って欲しいのか」の打ち合わせから始まります。
自社で動画を内製できれば、すでにその商品についてある程度知っている社員が動画を制作するため、こういったコミュニケーションコストや商品の特徴の伝達漏れによるリテイクなどを減らすことができます。
- 動画制作のノウハウを社内に蓄積できる
動画制作を内製すれば、その制作ノウハウもどんどん会社に蓄積されていきます。
マニュアルを作成してしまえば、慣れていない方でもある程度安定したクオリティで動画制作ができるようになります。
デメリット
- 初期投資にコストがかかる
動画を制作するには、カメラや編集用のPC、編集ソフトなどさまざまな初期投資が必要になってきます。
ただ最近ではiPhoneでも綺麗な映像が撮れたり、無料の編集ソフトがあったりするので、求める映像のクオリティによっては初期投資を抑えることも可能です。
- 撮影や編集スキルを学習しなくてはいけない
動画を一から制作するにはそれなりの知識や技術が要求されます。
どんな動画を誰に届けたいのかを明確にし、ターゲットに刺さる企画構成を練ったり、編集ソフトの扱い方を覚えなくてはいけません。
企画構成や撮影、編集で担当を分けて制作するのも手ですが、いずれにしろ担当者の学習コストがかかります。
- 高いクオリティを求めるのは難しい
制作会社などのクリエイターたちは毎日動画制作と向き合って仕事をしているため、制作会社作の動画と比べ、最初のうちはどうしてもクオリティは落ちてしまうでしょう。
制作したい動画はどのくらいのクオリティが求められているのかを考えて外注にするか、内製するのかを考える必要があります。
動画を内製する前に押さえておきたい準備
- 目的を明確にする
制作準備としての第一段階は、「何を誰のために制作するのか」を明確にしましょう。
社外の人間に向けて認知拡大のため動画を発信するのか、社内の人間の学習用に発信するのかなど、
動画を制作する目的をまず明確にします。
もし社外の人間向けにブランディングムービーや採用ムービーなどを高クオリティで制作したい場合は、先述した理由から制作会社などに外注した方が良いかと思いますが、社内の人間用に学習用動画を大量に制作したい場合などは内製しても問題なさそうです。
- 制作の体制を整える
企画構成・撮影・編集・運用まで、誰が何を担当するのかを明確にしましょう。
場合によっては、全体の品質管理やスケジュールなどを管理するディレクターの役割を持つ人間を決めると制作がスムーズです。
- 必要なツール・スキル・リソースの確認
まずは必要なツールの確認です。
撮影をするにはカメラや、場合によっては照明やピンマイク
編集をするには編集ソフトが必要です。
カメラは最近ではiPhoneなどの携帯カメラも高性能化していますし、編集ソフトも無料で使い勝手の良いものも多くなってきています。
動画の内製化の一番のメリットは省コストですので、ここでどれだけお金をかけるかはよく考えましょう。
また無料の編集ソフトなどを使用する際は、商用利用が可能なのか等も注意してください。
次に必要なスキルの確認です。
一番習熟に時間的コストが必要なのは編集スキルかと思いますが、企画構成や撮影にもそれなりに知識は必要になってきます。
どういった構成なら狙った印象を与えられるか、どこに照明を当て、どういった構図なら商品をわかりやすくPRできるか、
事前にどういったスキルが必要になってくるのか確認しておくことも重要です。
そして最後にリソースの確認です。
先述した学習コストを割けるリソースを持っている方を担当に割り当てます。
さらにディレクターが各担当のスケジュールを管理することで、全員が「何をいつまでに」やれば良いのかを明確にしておきます。
事前準備編のまとめ
動画の内製化は一朝一夕で達成できるものではありません。
少しずつ制作の仕組みを整え、社内にノウハウを蓄積できれば広報活動のスピードや発信力は高まるはずです。
そのために社内のリソースやかけられるコストと相談し、かつ外注した際の費用感とも比べながらしっかり準備しましょう。