人材教育こそ-企業成長の要諦である

企業成長にとって、不可欠の要素‐それが人材教育です。

JPCにとっても、企業理念に基づく「人材獲得（新卒＆キャリア）」そして「人材教育」は企業成長に欠かすことができない重要な経営テーマの一つです。

一人の経営者として、"人"の重要性が分かるだけに、現在「強化サービス」として打ち出している「企業内e-ラーニングシステム」は「売れる/売れない」「儲かる/儲からない」という数字上の関心以上に、全営業スタッフにクライアントの皆様に告知することを徹底しております。

マーケティング戦略上、広告戦略も大切ですが、広告を打つ前にやることがあると考えています。それは、フロントライン（最前線）に立つ営業スタッフが、自社の新商品/サービスの社会的価値/特徴を本当に理解し、心から「売りたい！」と思っているかどうかです。
また、販売代理店やディーラーのスタッフも、同じ理解/熱い気持ちを共有し、販売の前線に立っていますか。そして、何よりも「顧客」と接する現場スタッフ（店舗接客スタッフ、現場施工スタッフ等）のヤル気に火がついていますか？本部-営業スタッフ-販売代理店-現場スタッフが同じ理解を共有していれば、その商品は必ず売れます。必ず成功します。

「本部-営業スタッフ-販売代理店-現場スタッフ」が教育によって一つになる。有機的に連動する。これこそ、広告という砲弾を打つ前にすべきことです。時間と金と労力をかけて行うリアルな研修の必要性も分かります。しかし、それだけで、勝てますか？もし、あなたの競合が、迅速かつ効果的にクラウド技術×VOD（ビデオオンデマンド）を駆使し、光のスピードで教育体制を整え、前線のスタッフが一丸となって攻勢をかけて来たらどうしますか。

私は、教育（Education）×広告（Advertisement）の相乗効果こそ、企業の販売力を底上げし、CS（Customer Satisfaction:顧客満足）を改善するチカラになると確信しております。なぜ、JPCの映像スタジオ/ワンスタ×e-ラーニングシステムが支持を集めているのか。その理由はぜひ下記にアクセスして自らの目で確認してください。

http://www.1stop-studio.jp/studio/point3.html

古い人間と言われるかもしれませんが、やはり「人は城、人は石垣、人は堀」です。
人材を発掘し教育することで、一つの意識・高い知識/技術共有が成し遂げられるのです。
そのためにも、JPCが提唱する企業内e-ラーニングシステムをぜひご活用頂けますようお願いします。

野暮な話ですが、安倍総理も消費税先送りとアベノミクスの是非を問う解散総選挙を12月に行います。600億を超える血税が伴う選挙だそうですが、これも成長戦略×財政再建×社会福祉を国民と共に考える安倍首相主催の12Days研修かもしれませんね。その結果、安倍総理が言うように「国民の理解/信任」というチカラを国が前に進む「推進力にする」とのこと。

我々も、微力ではありますが、成長戦略に少しでもお役に立てるようなサービス商品を開発し、日本企業を支援するチカラになりたいと考えております。今後とも、何卒よろしくお願いします。